それが最善かは不明だが、もしかすると、この市民性を改良するには「全員分の大学院博士号以上学費負担」を市債で補うべきなのかもしれなく、その取得をむしろ義務づけるべきとさえ思う。
若い世代はある一部を除いてそうでもなさそうでもあるが、いまの５０歳以上の不勉強加減、向学心の欠落はひどすぎる。あれらは反面教育以外のなにものでもない。自分から学習するということが全くないのだから。そしていわき女みたいにマッサージとかほざいている。猿か。
福祉主義の本質だけを脱構築する案だが、いちど真剣にかんがえてみてほしい。
全員分の博士号用費をたとえば月に一人あたま１万円以下５０００円程度負担するかわりに、どれだけ市内の世間がすごしやすく、市内のあの最悪の学校環境が改善されるかはかりしれない。
市場ばかりか市政も刷新される。どうかんがえても個々家庭のネット費用の負担費よりも合理な選択だと感じられるにちがいない。
��ＡＮスポットがいくつかあるかわりに、光回線使用費とプロバイダー接続料の値下がりを予測していまは情報費用を飽くまで節減し、その程度の知識社会への投資しても市がすごしやすくなるなら万々歳ではないか。
世代間ギャップではすまされない無知の程はそれくらいの真逆の刺激をあたえねば改良されないのではないか。博士号を取るまでは市民としての成人権利を認めなければいいだけではないか。パチンコとかマッサージとかサブカル市場とかスナックをつくって平気でいる無恥なる土民など、少しも将来世代の模範に足りないのではないか。死ねとはいわない。少なくともこの市から、あるいは先進国内から退避してくれればいいのだ。中国とかへ。
野蛮教師すら善良でおだやかな何もしらない生徒へ閉じられた場所でならいくらでも暴力をふるう最低の倭人学校環境は、博士の成員だけで占められていれば、すくなくともすこしだけ浄化されるのではないか。社会淘汰の条件をすこしは知的改良へ向けられるのではないか。
追記。こう書くと今度は大学や院という学園装置への神格化がはじまりかねないので釘をさすが、いまの時点でもある学内嫌がらせへの対策を事前にとると、より不条理は回避しやすくなる。つまりは学校組織での内部告発と外部批判をつねに賞罰制度化してしまうべき。（いわば市への報告又は外部からの指摘で褒賞、で罰のほうは教育委員会への通知と教育委員専用弁護士を置き簡易化したてつづきを通した民法刑罰それと県警で行う刑事告訴と罰金・懲役。）
かつ、福祉税の出費は海外留学（長期は優遇、短期は当然）を前提におく。大抵、日本に並ぶか勝る最先進国の英米への留学が最も効果あるだろうが、それ以外でも可（但し推薦はなし）とする。
