ブランド総合研究所（ブランド総研）による魅力度調査は標本母数が少ない上に作為的（ブランド総研会員）かつほぼ一定で、経過や中身も非公開で不透明であり、統計的に信頼できるデータとはいえない。いいかえれば、ほぼ一定の人には各地域に対するほぼ一定の主観的評価の偏見がある（確証バイアスの存在）、ということしか語っていない。よってこの擬似統計で地域差別や地域への偏見を強化しているブランド総研の代表取締役・田中章雄や、それに扇動される都内を中心としたマスメディア各社、さらにそれらマスメディアの発する偽科学を鵜呑みにする衆愚は、いわば科学的思考力が低く幼稚な衆愚なのである。
これは他の差別についてもいえることだが、差別そのものや差別的偏見はなんらかの認識の間違いに当人が気づいていないことによる愚かさの一種であり、しばしばそれが単なる偏見であると知っていながら差別を行う悪意も混じっている。つまり差別観をもっていたり、主張する人というのは端的にいえば愚か者と悪人である。
人は進んで愚者や悪人に関わるべきではなく、むしろ極力その様な人を避けて生きた方がよい。
したがって魅力度ランキングという名目の擬似統計を用い、各地域にくらす一般国民を地域差別している田中章雄以下の諸集団は、単に愚者・悪人いずれかであるから、実害がなければ無視するか（同個人に関わらない）、できるだけその種の人々から離れる（同集団に属さない）のが基本的対策となる。然るべき統計機関、日本国政府などの公的機関が憲法以下の基本的人権や都道府県間の競合を禁じる地方自治法などに基づいて、同調査の偽科学性や差別による国民的・人道的損失を非難し、ブランド総研を解体するということは、当然近い将来、風評被害による公害対策として行われるだろう。だがそれが実行されるまでの間、最良なのは魅力度差別という低知能さに基づいたある人々の特徴を衆愚性の判別装置として用い、むしろその下らない疑似科学を反証するべく思い行動する相対的に賢い人や、擬似統計への理解はなくとも被害者の側にたって差別の加害者らを責める様に動く善良な人とつきあうようにするべきなのだ。いいかえれば、この実に低次元な差別は方法論的には同扇動に対する反応で、日本人一般の知能と性格のよしあしを見分ける為に使える。
端的にいうと茨城県民や茨城関係者全般は茨城の魅力を高評価する人とつきあえばよく（これは常識的だ。つきあうべき対象は単に日本国民だけでなく、全世界を含む）、対して同差別に基づいてそれを低評価する人はもともと科学的思考力が低い愚か者で、さもなくば差別を喜んでする悪人かいずれかなので関わらなくてよい。
