日本の一般大衆はマスメディアとサブカルチャーに極めて洗脳され易く、彼らのもっている現実感はこの2つの媒体偏見で殆どできあがっている、製作者側から見れば操作している、といえる。マスメディア（テレビ・新聞・雑誌・ネットメディアなど）は後援者・スポンサーの投資を呼ぶため俗受けするよう手を尽くすからであり、マスメディアの一部をなしているサブカルチャー（漫画・アニメ・ゲーム・ポルノなど）は教養の低い一般大衆のうち、精神年齢も低く幼稚な若年層に訴えようとするからだ*1。日本人のうち2018年現在14～31才（1987年4月2日 - 2004年4月1日生まれ）の学習指導要領が削減されたゆとり世代は、更に他世代より教養水準が低下していて、これらサブカルチャーに洗脳され易い。
全てのマスメディア（サブカル含む）のうち、最も卑俗なのは最も低教養で、生まれつきIQが低い層を狙って悪意ある差別や偏見を積み重ねた類の憎悪サイトであり、情報源に2ch・5chのhate（憎悪の意、ヘイト）をつかっている事からまとめサイトと呼ばれている。更に詳細にこのまとめサイトを分析すると、広告収益を目的にアフィリエイト（ネット広告をのせるaffliate：息子として加える af-to+fillius-son、を語源にもつ提携、子会社などの意）を行っている背後に、勝共連合・統一教会といった安倍晋三・岸信介からきたアメリカ属国化と韓国人支配をはかる政治運動が存在し、ネット上で右傾化めかした対米追従や安倍晋三独裁の扇動を通じて、低IQさに相関した右翼のもっている差別し易い脳に洗脳をはかっていることが見えてくる。保守性は偏見の一種であり、物事を正常性や現状維持と関連させ変化を拒否する方におもいこみやすい脳の勘違いなのだが、カナダ・ブロック大学等の調査で低IQさと差別的考えをもつ傾向は正に相関しており、結局、憎悪サイトはサブカルに影響され易い低IQ層のうち、更に最低IQの層を狙った洗脳・喧伝装置となっているのが現状だ。ところがゆとり世代は低学力化*1の影響からIQ一般も低下していると考えられ、このサイトに激しく影響されており、一般に右傾している。麻生太郎が第二次安倍内閣以後、副総理・財務相の立場から「ナチスを見習ったらどうか」と発言した事があったが、まとめサイト愛読者は統一教会の教義・朝鮮人選民主義の政治運動版である勝共思想・日本のアメリカ属国化戦略が、一般的保守性と矛盾していても批判的に解釈できず、政治的選択肢を0にし思考停止に陥る独裁主義の信奉者となり易いほど、一般知能が低い人々なのだと考えられる。このため、ゆとり世代一般の中では安倍晋三や自民党の独裁が、ほかのあらゆる保守性、あらゆる政治的思想に優越しておきかえられている。知るべき事はこの右傾の傾向は、一般知能の低下に伴う他の洗脳され易さ、騙され易さや保守性を含む差別し易さ、偏見を持ち易さと連動して出てきており、しかも安倍・自民の政略であるアメリカ属国化の一部として新自由主義の格差拡大論と正に相関している、つまり日本人の低所得層の教育程度、文化資本の貧困化、低IQ化、低EQ化につながっている。自民はこの傾向を知っていて、原理研究会に所属していた世耕弘成によるチーム世耕を前身にもつ自民党ネットサポーターズクラブというネット扇動部をつかって、安倍や自民を最低程度の一般知能層に信じさせるよう洗脳を進めているし、若いほど洗脳を受けやすいのを考慮して18歳に有権者の年齢を引き下げる事さえした。
ところで魅力度問題は3万人にネット調査した結果からきており、ネット調査一般にみられる集団極性化やサイバーカスケードによる偏向性を顧慮しても、上述の低俗性・低教養性・低IQ性を帯びやすいと考えられる。なぜならブランド総研は20代～70代に同数になるよう調査したといっているが、もしこれを忠実に実行すればネット大衆の意見を人口比に応じて集めた結果になるため、数の多い中～低所得層や犯罪率の高い大都市部の意見がより反映されやすくなるからだ。
マスメディア・サブカルチャー・まとめサイトに洗脳され易いこの大衆層に茨城を高魅力度と思わせるには、主にこれらの通俗メディアに他都道府県より継続的かつ効果的に最大の広告費を投入し、俗受けを狙えばいいことになる。栃木や群馬はブランド総研に提携して順位をあげる骨を購入し実際に順位をあげているので、茨城県庁も同様にするか、それらの手法にまねることも効果がある。
他方、本質的にはブランド総研の田中章雄はこの様なネット調査による情報操作で都道府県の税を食い物にする悪徳商人という面も確実にあり、彼の書く記事をみると、いかにも自らの調査が真かの前提にたって上位県をべた褒めし、下位県を貶し、確証バイアスのマッチポンプでマスメディアと卑しい商いをしているのがわかる。また茨城以外のいずれかの県が同様の差別被害にあいつづけるのも予想できる範囲内なので、更に戦略的にブランド総研・田中章雄への対策、しいては日本人一般大衆のもつ脳への戦略的対策を考えると、次に述べる様な方法になる。
第一に茨城は県内情報をマスメディアへ発信しない、全県で唯一テレビをもたない自治体な事から、多かれ少なかれステルス性、隠密性を帯びている為、別の見方をすれば情報漏れの度合いが全国で最も低い傾向にあるという事だ。県外人が茨城を魅力度が最低だと考えているのは実際にはこの隠密性に由来しているのであり、県内事情を熟知している側は情報非対称性の盲点が外れているので県内の魅力が他県より優れた面を大変よく知っている。孫子「彼を知り我を知れば百戦あやうからず」孔子「人の己を知らざるを憂えず、己の人を知らざるを憂う」という2つの格言は情報非対称からくる隠密性が最善であると示唆したものであり、県外人が茨城へ魅力度差別の確証バイアスを高めれば高めるほど、実際には県外から我々の情報を見て取れていない、という意味で有利有徳な立場を強化してきたのだと考えられる。
第二に、偏見とは誹謗、回避、差別、暴力、虐殺の各段階を辿って強化され易い「十分な根拠もなしに他人を悪く考えること」である*3。ブランド総研・田中章雄は知ってか知らずか国内に内乱を起こす最初の偏見づけを強化する反日扇動屋だと言って差し支えなく、憲法14条（法の下の平等）違反の門地差別に該当する都道府県ヘイトで、長い目でみれば日本人虐殺を、一般大衆という名の衆愚へ煽っているのだといえる。ここが魅力度差別を看過したり、単に自県が上位化すれば済むといった次元を超えたヘイター田中の悪業、また都道府県ヘイターである日本人一般の悪業になるわけだ。前述のよう偏見は低IQに正に相関した一般知能の低い人がいだき易い勘違いの集積であり、マスメディアで容易に操作されている。裏返せばマスメディア後援者を独占してしまえば、下流全てを洗脳できるので今後、茨城県資本の第一目的はまとめサイト、サブカルチャーを含む全マスメディアを独占していく事に定めねばならない。特に若い世代ほどテレビを見ずネットを見る傾向にある（総務省）ので、将来を考えるとネットで若者に訴える広告が重要な投資先であるべきだ。田中章雄や自民党ネットサポーターズクラブ、また都内マスコミの最大の悪業は偏向報道で都道府県差別を含む、悪意ある偏見を広めている、という低倫理性にある。茨城県資本は全世界のマスメディアを独占する事で、単に茨城への偏見を解くだけでなく、全人類を含むいかなる人、いかなる場所、いかなる世界や価値観へも偏見のない寛容で自由な考えをもつよう導く使命を帯びているのだ。この遠大な目的に対して、わが県資本はまだ十分足りないし、現状では東京や大阪、京都といった大都市の卑俗で悪意ある衆愚がマスメディア後援者を兼ねているので、都道府県差別を含む偏向報道、偏見強化をやめたがらない。なぜならこれら大都市に有利で他県に不利な情報で一般大衆を洗脳する事が彼らの商業的利益や政治的権限の拡大に適うと考えているからだ。専ら政府に国会議員や県庁が憲法14条をもとに訴えを起こし、都道府県差別につながる偏見の強化につながる偏向報道を罰するよう働きかけ、ブランド総研・田中章雄という第一元凶も具体的に逮捕・罰する必要が絶対にある。大井川知事はいばらきイメージアップ大賞・特別賞の付与で田中が茨城への偏見を広める事に鼓舞を与えてしまっているが、罰するべき公害に餌付けをすれば田中がますます都道府県差別を調子に乗って行うのは明らかなのだから、日本人虐殺誘導のヘイターを誉めているのと一緒なのだ。少なくとも政府は田中の流布する偏見が日本人ヘイトの原因となっていると認め、放送法やネットメディアを含め、都道府県間に偏見をもたせるような報道や表現を憲法14条の理念に基づき、ヘイト禁止法の罰則対象に含める必要がある。
第三に、経営学用語としての差別化は競合他社と異なる商品の特徴をだして選択誘引についていうが、上述の特別賞は大井川県政が逆張り*4の立場から、ブランド総研が負のイメージで茨城を逆差別化した、と評価したと解釈できる。つまり逆張りで茨城ブランドに投資する事は、本来の実力と情報非対称による過小評価が乖離している事が魅力度最低説の原因なのが県内情報保持者には明らかなので、いわゆる投資家とみれば正しい選択といっていい。ギャップ効果（直近で連続した相反感情は加速度的に強調して感じられる）と、ゲイン・ロス効果（悪印象を抱いていた相手への好印象は強調して感じられる）を考慮すると、魅力度調査の結果をブランド総研が出す例年10月のできるだけ直近直後にマスメディアを通じ、強烈な茨城あげの感情的な好印象報道を全国集中的に連続させるのが、ギャップ×ゲインで数十倍の投資あたり好印象宣伝効果があると考えられる。また大衆評価が低いのは逆にスノッブ効果から高級化イメージに向いており、上述のロス効果（好印象を抱いていた相手への悪印象は強調して感じられる）を通俗大衆からの高評価に伴って得やすい9年連続最上位の京都、北海道、沖縄（特に京都市、函館市、札幌市が10年連続）が低級イメージ化し易いのに比べ、茨城は大衆のよりつきがたさ、無名性によってより一層高級ブランドにし易いのである。大井川知事はこの点を知ってかしらずか銀座アンテナショップを高級化リニューアルすると予算計上しているが、フェラーリやランボルギーニ本社を擁する高級ブランドの本場の一つに該当するイタリアのエミリア・ロマーニャ州と茨城は姉妹都市であり、フジタのアトリエやディオールの別荘を有したエソンヌ県とも姉妹都市であって、それら姉妹都市から高級ブランド店やハイカルチャーに該当する芸術家・デザイナー生活圏を誘致あるいは協働し、将来的に世界中の高級ブランド地域に肩をならべ或いは超える事を志向し、いかに茨城県域の高級化をはかるかに知恵を絞らねばならない。上述のブランド総研10月発表にあわせた好印象集中宣伝に、この県内の高級化イメージを重ね、専ら国内における高級ブランドの最高位を独占するよう産業そのものを高級化していく必要がある。日立に代表される茨城の産業は農工業において日用品（コモディティ）を既に大量供給してきたので、次にめざすべきは結城紬やサガミ・クリスタル、常陸野ネストの様な非大衆的でスノッブ効果側に属する高級品を多数うみだし、その品質と評価を国内外への販売によって確実に高めていく事だ。
話を北茨城に限ると、沿岸部の気候や風光の良さが世界で最も優れている場所の1つが明らかだから、 将来的に高級リゾート地区として北茨城沿岸部を再開発していくのが最善であろうと思われる。あんこう鍋、どぶ汁といった日本で唯一、最も美味な料理を旗印として美食文化にも発展の余地があり、世界中の超富裕層が好んで北茨城に別荘をもちたがるよう、リゾート、行楽地たる高級ブランドへの集中的開発をはかるのが効果的ではないか。また一般にこの前段階として、芸術家村が工房の集中として起きることが多く、ハイカルチャーは高級イメージを促進し易いので、マスメディア・サブカルへの広告費投入は県にまかせ、特に北茨城市はハイカルの集中をはかる事が戦術的だと思われる。五浦派はこの前々座と解釈でき、平成以後も専ら豊田氏が試みている類の芸術家村の集中を、空き家や廃屋の無償供与で若い作家を世界中から誘致する事、また彼らが生活できる市場づくり、有効需要喚起になる買い上げ、公共作品の蓄積等ではかるのが、長期的には居住への憧れをうみ沿岸部のリゾート開発に繋がっていくと考えられる。
これらと別に、心理にはピグマリオン効果（教師の期待する程度に応じて成績が変化する）とダニング・クルーガー効果（低IQほど自己評価過大、高IQほど自己評価過小）があり、まず県外経験者が悟った茨城は世界一魅力的なのだ、という長所を伸ばす観点を不動の視座としてもつ指導力を常に維持促進しなければならない。遠からずこの種の県指導者が期待する通りの成績を県民は出しやすく、茨城は実際に世界一魅力的な憧れの地になっていくからだ。他方、単なる中華思想のうぬぼれにみられる、都民や京都市民に典型的な傲慢は戒められねばならず、県外の美質へ積極的に学び習い、県内の欠点は常に厳しい自己批判で改良を続ける賢慮を保たねばならない。総じて魅力度差別は、偏見亢進の最終段階で最悪の虐殺につながる以前に、善は急げで政府に県内国会議員が団結して訴え、偏向報道や都道府県ヘイトを大衆一般へ法的に罰する条件づけ、また都道府県全てについて等しく尊重する真の意味での愛国心の啓蒙は今すぐにも必要だが、これが今の段階でも天皇居住を主な理由に東京や京都がもってしまっている自己過大評価の陋習たる中華思想に比べればまだ救いがあるのは明らかである。なぜなら低IQ衆愚による過剰評価は破滅へ至る広い道、広い門に他ならないからだし、それなら、迫害する愚か者の多い正しくとも狭い道、狭い門の方が明らかに高IQ賢者からの高評価として立派な結果をもたらすのが現実の業だからだ。要は裸の王様につながる救いようがないうぬぼれに比べれば愚者から着せられる汚名の方がまだ害が少ない。実際、京都はイジメ4年連続最下位、観光公害、東京は犯罪数万年最下位、体力最下位など最下位に属する負の特徴が多すぎ巨大すぎて手に負えない程なのに対し、茨城は短所が少なく、長所が多いためネガティビティ・バイアス（消極性の偏見、最も劣った点で特徴がかき消される）に影響され易いだけなのである。またハロー効果（後光効果、最も優れた点で劣った特徴がかき消される）を自己過大評価で強調しているのが、北海道や沖縄、東京の低IQ的うぬぼれ傾向であって、北国・南国の極端な自然環境からくる観光地としての人気で貧困を覆い隠したり、人口の多さからくるGDPで自給率の低さや最下位の犯罪数、その他の過密によるあらゆる負の影響を覆い隠したりしているわけだ。総じて魅力度上位県に学べるのは、傑出した長所を過剰宣伝し、他の欠点を隠蔽なり無視するという「目立ちたがり屋」「うぬぼれ屋」の性格がブランドとして過大評価されている事だ。この欠点改善より長所強調に逸る態度は、単にブランドイメージづくりには最も役立つ行動様式だが、県政一般とみれば大いに疑問なのであって、地味でも厳しい自己陶冶によってのみ、真に優れた県ができると考えるのが賢明ではある。つまり、我々が魅力度調査に学べるのは、茨城の傑出した長所、特に人口あたりの研究機関数が全国で圧倒的最高位(偏差値85.76)なのを一点集中してブランド化につなげるべき、という事だ。茨城といえば研究所、高度な科学技術、先進的、賢いというブランドイメージに突出し、他の点は上述の対策などを駆使して大まかに無視していくのが正しいのだろう。そしてこの研究ブランドを完璧なものとするべく、全地球で最も、茨城に研究機関が集積しているようあらゆる点から研究機関立地に望ましい誘致・開設・助成活動をますますはかっていくべきだ。研究機関数ではいまだに4位にとどまり、最低でも東京の1139軒以上を県内に多数集積させ続けねばならない。
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*1 サブカルチャーは低俗な人達を主な享受層と考え馬鹿でもわかる様な表現を使う大衆商業芸術であり、単に本能や卑俗な欲望に肉薄した扇情で俗受けを狙うだけでなく、実際に子供ほど影響をうけやすいよう理解に必要な前提的知識をできるだけ減らそうとする。単純で幼稚な表現、また卑猥で下品な内容に向かいやすいのはこのためであり、根底にあるのが生計の必要に迫られた貧民にとっての商材であり、また金儲けそのものを高尚性より目的にした商人の作った売り物らしさである。よりわかりやすさを重視し、音や絵や文字・言語、身振りをくみあわせ応用芸術化する傾向もある。これに対し、王侯貴族や金持ちが後援者となってきたハイカルチャー（伝統的又は前衛的な純粋美術、音楽、美術、建築、演劇）は、無教養な一般大衆と自己を差別化する為、理解の前提知識をさらに増やし、難解で近寄りがたい威厳とか、商品価値と異なる聖性とか、知識人や教養人にしか親しみえない高尚な特徴を目的化してきた。ハイカル内でサブカルを用いる時は、大衆一般や卑俗な見方で自ら享受してきた場合の鑑賞態度と違って批判的考証とか知的分析、文化的批評といったメタ認知に解釈点がおきかえられているのであり、ハイカル自体の多様性や通俗的大衆、時代の理解に寄与する道具としかサブカルは捉えられないだろう。
*2 PISA 非ゆとり(2000)科学2位→ゆとり(2006)6位 数学1位→10位 読解8位→15位
東大ランク2004年（非ゆとり）12位 → 2018年（ゆとり）46位 (Times Higher Education)
*3 米国の心理学者ゴートン・オールポートによる。
*4 ぎゃくばり。相場用語で値が下がったところで将来の値上がりを見越して買う方法。
